自閉症で報告・連絡・相談が苦手なとき|職場のルールと文例

いつ声をかければよいか分からない。何をどこまで説明するか迷う。相談したい相手が忙しそうで、そのまま作業が止まってしまう。報告・連絡・相談は、本人の伝え方に加えて、職場側の受け取り方や指示の出し方も確認すると、課題を具体的に整理できます。

先に決めたいのは、誰に、いつ、何を、どの方法で伝えるかです。「困ったら何でも聞いて」で終わらせず、作業が終わったとき、遅れそうなとき、判断できないときの連絡先を職場と確認します。

何が難しいのか、場面ごとに確かめる

同じ「相談が苦手」でも、質問をまとめにくいのか、話しかける時機を決めにくいのか、返答を待つ間に何をするか分からないのかで、必要な調整が変わります。直近の一つの作業を例に、止まった場所を振り返ります。

発達障害のある人への配慮の例として、業務指導や相談の担当者を決めること、指示や予定を明確にすること等が厚生労働省の指針に示されています。実際にどの方法を使うかは、本人と職場で話し合います。厚生労働省:合理的配慮指針と別表

連絡のルールを一枚にする

次の表は、職場で相談して埋める項目の例です。会社の既存のルールがある場合は、それを確かめてから調整します。

表は横にスクロールできます。

決める項目確認したい内容
最初の相談相手担当者の名前。不在や休暇の場合の代わりの人
連絡する場面完了、遅れ、手順が分からない、指示が重なった、体調の変化等
方法口頭、社内チャット、指定の記録用紙等。社外サービスの利用可否も確認
確認する時刻定時の振り返りと、途中で相談してよい場面
返答待ちの動き何を止め、何を進めてよいか。返答がない場合の次の連絡先

緊急の事故や安全上の問題は、通常の報告メモの返答を待たず、職場の緊急時の手順に従います。どの場面が緊急に当たるかも、仕事の内容に合わせて確認してください。

作業完了の報告は、確認してほしいものを示す

「できました」だけでは、どの作業か、確認が必要かが伝わりにくい場合があります。作業名、置き場所、残っている点を短く書きます。

完了を伝える文例
午前分の入力が終わりました。保存先は共有フォルダの○○です。不明な2件は確認用の欄に印を付けました。この2件の処理を確認していただけますか。

「完了」と「確認待ち」の区別を職場で決めておくと、次の人が何を確認するかを共有できます。実際に使う項目や保存先の書き方は、業務のルールに合わせてください。

遅れそうなときは、残りと期限を伝える

遅れを伝えるときは、謝る言葉だけを考えるより、現在の進み具合と、どの判断が必要かを示します。見通しが立たない場合は、そのことも伝えます。

期限について相談する文例
15時までの仕分けは、現在30件中20件が終わっています。残りのうち5件は分類先が分かりません。先に分かる分を進めてよいか、締切を含めて相談したいです。

この件数や時刻は文例のための仮の設定です。実際の報告では、確認できた数字を使い、予定と実績を分けて書きます。

指示が重なったら、優先順位を決めてもらう

別の担当者から追加の作業を頼まれた場合は、どちらを先にするかを確認します。本人だけで矛盾した指示を調整する前提にせず、判断する人を職場で決めます。

優先順位を聞く文例
いまAさんから依頼された集計を進めています。Bさんから今日中の発送準備も依頼されました。どちらを先に行うか、確認をお願いします。

「分かりました」と答えた後で迷った場合も、期限、完成形、件数、確認先を聞き直せる方法を決めておきます。分からないまま進めてよい仕事と、止めて確認する仕事を区別してください。

返答がないときの次の動きを確認する

チャットを送れば必ずすぐ読まれるとは限りません。急ぐ連絡と、定時に確認する連絡を分け、応答がない場合は誰へ、どの方法で伝えるかを聞いてください。医療や個人情報を含む内容は、送る相手と使ってよい連絡手段も確認します。

JEEDは、採用決定後に職務内容、社内の支援担当者、配慮事項等を確認する取組を案内しています。担当者が交代する場合も、連絡のルールを引き継げるか相談します。JEED:採用決定後の取組

試した方法を、実際の一場面で見直す

数多くのルールを一度に増やすより、いま止まりやすい場面を一つ選び、使った文面、返答、次に取った行動を確認します。メモを作ること自体が負担なら、項目を減らす、定型文にする、担当者と一緒に確認する方法を検討してください。

本人の文章力だけの課題にせず、指示の出し方、担当者の不在時の対応、回答の明確さも合わせて見直します。

制度と職場での支援の出典:厚生労働省の合理的配慮指針、JEEDの採用後の取組の解説。表・報告文・件数等は使い方を示すための編集例で、取材や実際の利用者の体験ではありません。確認日:2026年11月4日。

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